化粧品・健食が増収に貢献

薬系卸の大木ヘルスケアホールディングス（東京都文京区）は、都内で決算記者説明会を開催した。マスクなどコロナ対策商品の需要の反動で、衛生医療・介護オーラル用品の販売が減少したものの、医薬品、化粧品、健康食品が大幅に増加。グループ全体の売上高は３０４４億４５００万円（前年同期比９・４％増）の過去最高売上を達成し、営業利益も２０億５９００万円（同２２５・９％増）の増収増益となった。

　商品別売上高では、コロナ対策緩和等の影響で、マスクなどのカテゴリー「衛生医療・介護・オーラル用品」が３７１億円（前年同期比７・８減）と前年を下回った。

　一方で、自宅療養の需要や消費者のセルフケア意識の高まりを受け、医薬品は１２３３億円（同１０・４増）、健康食品も７５５億円（同１２・６％増）となった。

　また、外出機会増とインバウンド消費回帰の影響で、化粧品は４１３億円（同１８・５％増）と大幅な回復傾向を示している。

卸業とメーカー機能のノウハウを商品開発に落とし込む

大木グループは、中間流通機能を担う株式会社大木を柱に、メーカー機能を有する大木製薬、日野薬品工業、リブ・ラボラトリーズ、エコファクトリーが商品開発を行っている。

　同社の松井秀正社長は「業界の中でも『大木は卸』『大木製薬はメーカー』と思われているが、卸業とメーカー機能が相互に係り合い、メーカー企業のサポートを行うのが本質」と語る。

　例えば、ＮＢ製品が店頭のほとんどを占める中で、大木製薬はニッチなものや特殊な製品、すなわちＰＢを生み出している。

　「ＰＢ開発に当たって企業名を出せないメーカーの代わりにＯＤＭを行うことがある。これは卸として特殊なスタイル」と話す。

　「大木がメーカーになるのではなく、メーカー企業をサポートするのが大木製薬が持つ『メーカー機能』だ。異業種からの参入、ヘルスケア商品を始めたいメーカーにとって、流通も含めたノウハウのサポートがなくては新しいカテゴリーへの挑戦は難しい。また大手メーカーも一般流通網は得意としながらも、ドラッグストアなどヘルスケア流通が薄い企業もある。販売方法もディスカウントか、推奨販売か、セルフ販売かといった商習慣に合わせたサポートが必要となってくる」と説明。

　４月に立ち上げたフェムケアの情報発信と市場創造を行う新会社ⅬＡＵＧＨＢＡＳＥも、フェムケアという新市場に参入したい企業のサポートを行っている。

企業哲学を形にするＳＰＢを拡大

小売支援に関しては「各小売業のスタイルに合わせ、差別化を図れるＳＰＢ開発に力を入れる」と語った。

　ＳＰＢは大木が手掛けるＰＢ商品で「プライベートブランド」とは一線を画す「ストアフィロソフィーブランド」＝「店舗の哲学に沿った独自商品」を指す。

　「小売業全体がＰＢ比率を上げる方針を摂っており、ドラッグストア各社も収益性の原資となるＰＢを求めている。例えば『セブンプレミアム』（セブン＆アイ・HD）のような企業哲学に基づいた商品だ」（松井社長）。

　ＳＰＢの実例として倉庫型大型店舗のコストコで、個包装、大容量のマスク商品や、マツモトキヨシのＰＢ「 matsukiyo LAB」のエナジードリンク「matsukiyo EXSTRONG」の成功実例を挙げ、「コストコでしか買えないマスク、あるいはマツキヨオリジナルのエナジードリンクを買いにお店に行く、といった来店目的を誘発する、その店舗〝ならでは〟の商品を開発している」と松井社長は述べ、「当社がメーカーと小売業の間に入って共に差別化商品を開発していく。これが流通機能とメーカー機能の両方を持つ大木にしかできないＳＰＢ開発だ」と胸を張った。

　また同社はドラッグストアを中心とした中間流通業でありながら「今後は一般用医薬品や化粧品、健康食品などのノウハウを活かした『ヘルスケア卸』として進んでいく。ドラッグストアに留まらず、ディスカウントストアやホームセンター、専門店などヘルスケアに参入したい小売業をサポートし、チャネル戦略を拡げていく」とサポート領域の拡大を示した。