団体向け相談窓口拡大/イルホープ
2024年1月16日
同社所属のＪＡＤＡ公認スポーツファーマシストが薬、サプリ製品の相談に対応
イルホープ（東京都渋谷区）では企業向けのドーピング禁止物質分析やアスリート向けの相談事業を展開している。
同社ではメインとなる企業向け分析サービスの他にアスリートやトレーナーなどに向けたアンチ・ドーピングの相談窓口をＬＩＮＥで開設している。昨年１２月からは新たに（公社）日本ボディビル・フィットネス連盟に対する相談窓口の提供も開始した。薬やサプリメントの製品に関する相談では、連盟所属のアスリートが商品画像やＵＲＬを送り、イルホープ所属のＪＡＤＡ公認スポーツファーマシストが回答する。
同社担当者は「アスリートとメーカーをつなぐ役割を強化していきたい。今後も団体向けのサービス拡充を目指す」と話す。
同社の分析サービスは国内でも実績のある一般財団法人に分析を委託している。「ＬＣ-ＭＳ分析」「添加確認試験」という２種類の分析方法を導入し、分析のブレを補完する２つの分析によって正確な分析結果が得られる。また、分析済みの製品に対し分析済みであることを示す「アンチ・ドーピング・アクション」マークの発行を開始。製品パッケージやパンフレットへ掲載する企業もあり、製品の付加価値の一つとして活用されている。
サプリメントを中心に数十社から分析依頼を受け、昨年の９月に公開する製品数が６０件を超えたばかりだが、年内には１００件超える見込みだ。この他にも自社セミナーを開催しドーピング禁止物質に関する情報発信を積極的に行っている。２０２４年度のドーピング禁止リスト公開に伴い危険な原材料について解説したセミナーでは、業界企業から数十名の人が聴講した。
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